その他の環境問題
１ 産業革命が始まった国の首都（ ）では、1952年にスモッグにより呼吸困難などの健康被害が多発した（東京経済大 改）。 ロンドン
２ ポリ塩化ビニルを燃やしたときに発生する（ ）には発がん性があるとされる（専修大 改）。 ダイオキシン
３ 生態系の中に過剰に蓄積された（１）などは、土壌・地下水・河川などを経て海へと流出するが、その過程で湖沼や海域の（２）化や低層の貧酸素化をもたらし、生物多様性に重大な影響を与える（慶應義塾大 改）。 １窒素 ２富栄養
４ 2005年末に中国の石油化学工場の爆発で生じた松花江の汚染が、下流の国（１）の（２）川に及んだ（慶應義塾大 改）。 １ロシア ２アムール
５ 2010年４月に（ ）湾で発生した石油採掘現場からの原油流出事故は、深刻な環境破壊を引き起こした（駒澤大 改）。 メキシコ
６ 1989年のエクソン・パルディス号による（ ）沖の原油流出事故では、西海岸が広く汚染された（駒澤大 改）。 アラスカ
７ 日本の森林に被害をもたらす野生動物としては、イノシシ・シカ・サル・クマのほかに、特別天然記念物の（ ）があげられ、なかでもシカによる被害が約60％を占める（法政大 改）。 カモシカ
８ 日本では、拡大造林政策によって天然林を大量伐採し、その跡地へ（ ）して人工林を形成した（法政大 改）。 植林
９ クマのうち、本州に生息する（１）が秋におもに餌とするのはドングリ類、とりわけ（２）などの落葉広葉樹の木の実である（法政大 改）。 １ツキノワグマ ２ブナ（別解 ミズナラ）
10 世界遺産に指定された（ ）島では、希少シダ類の群落がシカの食害によってほとんど消滅した（法政大 改）。 屋久
11 集落に近接し、人間が繰り返し利用することによって維持され、１つの生態系としても成り立ってきた（ ）の利用度の低下は、人間の居住地や農地への野生生物の近接をもたらしている（法政大 改）。 里山
日本の開発と環境問題
１ （ ）海沿岸地域の洪水対策と干拓事業のため、1997年に潮受け堤防が閉じられ、水質悪化などの問題で沿岸漁民と国が争った（駒澤大 改）。 有明
２ 千葉県の（ ）干潟では、埋め立てて高速道路を建設する計画があったが、住民などの反対運動により撤回された（駒澤大 改）。 谷津（やつ）
３ 沖縄県の（ ）島では、白保地区の新空港建設計画が自然保護の観点から撤回されたが、現在は計画を変更したうえで建設が進んでいる（駒澤大 改）。 石垣 （注 アオサンゴなどの生態系への影響が懸念された）
４ 香川県の（ ）島には、大量の産業廃棄物が運び込まれ、それに対して島側が裁判を起こしたが、2000年に調停が成立し、現在は県による廃棄物処理が進められている（駒澤大 改）。 豊（て）
５ 河口部で揖斐川と合流する（１）川では治水・利水のために（２）が建設され、1990年代半ばから運用されている（明治大 改）。 １長良 ２河口堰（かこうぜき）
６ 群馬・福島・新潟にまたがる（ ）は、本州では最大規模の高層湿原であるが、ここでの開発反対運動は日本の自然保護運動の原点といわれている（東京経済大 改）。 尾瀬（尾瀬ヶ原・尾瀬沼） （注 シカによる食害や踏み荒らしも問題となる）
日本の公害問題
１ 1960年代を中心とする（ ）期に、全国の多くの場所で公害が激化し、社会問題となった（駒澤大 改）。 高度経済成長
２ 熊本県の（１）で発生した（２）病の原因は工場排水に含まれていた（３）で、これが付近海域に流入して広く魚介類を汚染した（法政大 改）。 １水俣 ２水俣 ３有機水銀
３ 富山県の（１）川下流域で発生した（２）病は（３）中毒症で、その病名は全身を襲う疼痛に由来する（法政大 改）。 １神通（じんづう） ２イタイイタイ ３カドミウム
４ 三重県の（１）市で発生した公害病（２）は、石油化学コンビナートの排煙に含まれる（３）ガスが原因で発生した（法政大 改）。 １四日市 ２四日市ぜんそく ３亜硫酸
５ 新潟県、（１）川流域で発生した（２）病の原因は、上流の化学工場排水中の（３）であった。1967年に患者は原因企業を相手取って提訴し、その後に続く公害訴訟の先駆けとなった（法政大 改）。 １阿賀野 ２新潟水俣 ３有機水銀
６ 栃木県で発生した（１）事件は「公害の原点」とも呼ばれる。（２）川上流の製錬所から排出された有害物質と（３）ガスによる公害事件で、（４）は代議士の身分を捨てて、問題解決に尽力した（法政大 改）。 １足尾銅山鉱毒 ２渡良瀬 ３亜硫酸 ４田中正造
７ 1967年に制定された（１）に定められた公害の種類は、典型七公害（大気汚染・水質汚濁・騒音・（２）・（３）・（４）・土壌汚染）（注 順不同）と呼ばれる（駒澤大 改）。 １公害対策基本法 ２振動 ３悪臭 ４地盤沈下
８ 1993年の（ ）制定にともない、公害対策基本法は廃止された（入試対策問題）。 環境基本法
９ 1971年に設置された（ ）は、2001年、省に格上げとなった（入試対策問題）。 環境庁
10 日本では20世紀後半より、（１）・（２）（注 順不同）などの現象により地下水の利用が制約される事態が生じた（京都大 改）。 １地盤沈下 ２水質汚濁
11 東京など沖積平野の大都市域では、工業用水としての地下水揚水によって（ ）が生じた（センター 改）。 地盤沈下